日本バドミントン協会は、6月16日、評議員会をオンラインで開催し、2023年度の決算報告を行なった。評議員会後、村井満会長がオンラインで取材に対応し、2023年度は約1億円の赤字となったが、期末の純資産は4460万円で、債務超過を回避したことを明らかにした。
2023年度の決算は、収入は18億7280万円（前期比マイナス2億1020万円）、支出は19億8260万円（前期比マイナス4億5590万円）で、収支差額1億980万円（前期比プラス2億4570万円）。2月の段階では、約3億円の赤字が見込まれることが伝えられていたが、複数社の寄付や協賛金、二桁におよぶ企業などからの賛助会員費が収入としてあり、2億円をリカバーした。
評議員会では、3月の時点で開示している2024年度予算案から、パリ五輪後の強化費用について一部見直しを図るなど2024年度の補正予算についても報告された。2024年度の予算としては収入17億60万円、支出16億6920万円の計画を補正予算として5月28日の理事会で承認されていた。収入に見合う支出とする方針で、支出は23年度比で3億円以上の減となり、引き続き財政面で厳しい局面が続くが、3年ぶりの黒字をめざす予定となっている。
2024年度の予算削減の対策として、すでに国際大会派遣前の代表合宿を複数回中止し、パリ五輪前の合宿を縮小するなどしている。朴柱奉ヘッドコーチはこれについて「本当に残念だった。代表合宿と所属での練習では、クオリティーや雰囲気が違う」と、6月11日の取材で話していたが、村井会長は「今回の合宿に関しては、丁寧に議論を重ねてきたところだったと理解している。あらためて全員が集まるよりは、個々の選手のコンディショニングに注力した方がいいという所属や選手の意向も汲んだ」と話し、「朴ヘッドコーチ、コーチ陣、関係者の皆さんと一枚岩になって選手を支えようと、信頼関係も協力関係もあると思っています。パリに向けての合宿はしっかりやっていきます」と、パリ五輪前の調整として問題がないことをあらためて強調した。
パリ五輪後の日本代表強化に関しては、「（国際大会への）自費派遣がベースになっていく」と強化本部長を務める朝倉康善副会長が説明。一方で、2月時点に予想された決算数字から赤字が改善されたことで、ワールドツアーSUPER1000やSUPER750など選手に出場が義務付けられている大会への代表派遣や、自費派遣での一部費用の負担、代表スタッフのサポートなどを考えていくとしている。
取材・文／バドミントン・マガジン編集部