日本バドミントン協会は、日本代表の大堀彩が渡航手続きの問題でカナダOP（カルガリー／Super500）に出場することができなかった経緯について、7月7日、メディアに対して詳しく説明した。

日本A代表の大堀彩は、7月4日から開催のカナダOPに出場予定だったが、入国申請に必要な書類に不備があったため、派遣が取り消しになったことが大会開幕日である7月4日に発表になっていた。

日本人のカナダへの渡航にはETAと呼ばれる電子ビザが必要となるため、日本協会事務局がナショナルチーム選手団全員分のETA申請を担当。カナダ入国管理局のウェブサイトよりETA申請を行なったところ、大堀のみが健康診断書の提出を求められ、同事実が把握したのち事務局は申請手続きのやり直しや、航空会社経由で入国管理局に交渉を行なったが状況は変わらず、同事実の把握がカナダ遠征直前だったこともあり、結果的に必要な健康診断書の取得に要する期間を勘案すると、大会出場に間に合わないことがわかり、日本協会が選手本人および所属先への説明を行なった上で、渡航を断念することになった。

大堀に対する今後の対応について、日本協会は、今回派遣予定だったカナダOPと同じグレード（Super500）への派遣を行なうとしている。出場大会については、同選手および所属先、ナショナルチームヘッドコーチ、日本協会強化本部と検討の上、決定する。

また日本協会では、こうした事案の再発防止策として、「強化本部内にナショナルチーム派遣総務チームを発足し、複数の職員を配置。強化本部担当役員を筆頭に、強化本部長、強化本部ダイレクター、チームリーダー、現場担当者にいたる指示命令系統とチェック体制を構築していく」としている。

7月7日に、日本バドミントン協会の評議員の改選手続きがなされていないことについて記者会見を行なった同協会の村井満会長は、いずれの事案に関しても「業務執行レベルの脆弱性に起因している」と話し、「ダブルチェックが働くような体制を今後取っていこうと考えています」と再発防止の対策について話した。

取材・文／バドミントン・マガジン編集部